ある日突然ストーカーの被害に遭う、もしくは自分の周囲にストーカーではないかと思われる人影がちらつき始めるというケースはよくあることです。
さらに、自分の職場にストーカーと思われる人がいるというケースもよくあります。
このストーカーによる嫌がらせはやはり精神的に非常に辛いものがあり、また対処や対策を行うのが遅れてしまうとより深刻な事態を招きかねません。
今回はストーカーからの嫌がらせ対策として３つのポイントや職場でのストーカー対策について解説をしていきます。
これって嫌がらせかも…ストーカーの嫌がらせ被害の例とその対策は？
つきまといや無言電話などわかりやすいストーカー行為でなくても、LINEのグループ招待が続いたり、SNSで執拗に絡まれるといったストーカー行為もあります。
ストーカーは必ずしも「これらの行為を嫌がらせとして行います」というような固定の行動は取りません。
そのためこれはストーカー行為なのか？と判断が難しいことがありますが、被害者の側が「これはもしかしてストーカーの嫌がらせでは？」と思った段階で原則的にはストーカー行為としてみなされると思ってよろしいでしょう。
また、このくらいの行為は不快感ではあるものの、ストーカー行為としては判定できないのではないか？と言う行為に苦しまれている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
実際のストーカーの嫌がらせの被害と、その対策の例にはこのようなものがあります。
メールやLINEでの嫌がらせ被害はブロックで初動対策を
メールやLINEで性的なこと、あるいは行動を監視しているかのような内容を送ってきたりするなど、不快感または恐怖感を与えるようなメッセージを送ってくる行為があります。
これは典型的なストーカーによる嫌がらせ被害と言ってよいでしょう。
こういった嫌がらせ被害については文章を読むだけでも精神的に苦痛ですし、程度が進んでしまえば通常の電話の着信音にもこの先何年も怯えて苦しまなければならなくなってしまいます。
そういった事態を未然に防ぐためにも、このような文章が送られてきた時にはまず、ブロックをするようにしましょう。
いきなりブロックをしては失礼では？と思うかもしれませんが、精神的に追い詰められてしまうよりは遥かにマシです。
SNSの情報は大丈夫？意外と見落としがちな「共有範囲」
SNSの中にある自分の情報は大丈夫でしょうか。
意外と見落としがちなのが共有範囲です。
自分はしっかり設定していたつもりでも、友達の友達までSNSの情報を公開する設定にしていたりするとほとんど意味がありません。
これではストーカーに見られてしまう可能性が高くなります。ストーカーに個人情報が漏れるとその分だけまた嫌がらせなどストーカー被害にあう可能性が高まることが予想されます。
さらに、プライベートな内容を書き込んでいるSNSは非公開アカウントにし、よほど信頼のおける人からの許可申請でなければ閲覧許可を与えないなどの対策が必要となります。
特にネット上の付き合いで親しくなった人については、非公開のいわゆる裏アカなどは教えない方が賢明でしょう。
社内のストーカーチックなメールは全体メールで「けん制」！
自分の職場の中にストーカーのような人がいて、その人から個人メールなどで性的な内容などが送られてきたり、執拗に交際を迫るような内容のメールが来てくるいわゆる社内ストーカーのケースもあります。
対策としては、そのメールを全体返信にして返すという方法があります。これはセクハラやストーカー被害を受けていることを明示し、これ以上不快な行為をしないようけん制する効果があります。
もし、全体返信をすることで相手の査定に響き復讐などが怖いという場合は、上司の人や信頼できる同僚をBCCに入れてメールを送るという方法もあります。
BCCというのはメールが送信されてきた本人以外には、他の人にメールを同時に送っているということがわからない仕組みです。このような方法で社内にSOSを早めに出すというのは重要なストーカー対策となります。
「自分はあなたに好かれている」と妄想してしまうエロトマニアって？
世の中には大変恐ろしいことに「自分は相手に好かれている」と妄想してしまう状況が続いている精神疾患であるエロトマニアという人がいます。
こういったエロトマニアのような妄想性障害を発症している人については、どんなに何を言っても自分はターゲットに愛されていると妄想してしまいそれを曲げませんので、出来る限り早急に対策をしなくてはなりません。
エロトマニアは妄想性障害のひとつ！早いうちに正しい対策を！
エロトマニアは妄想性障害の一つで、ほとんど病的な精神状態になっていますので、理性を元に言い聞かせてどうにかなるという問題ではありません。
また、自分一人で解決しようとするのは大変危険です。
自分のことが好きなんだろう？というような発言や行動が見られた場合には相手がエロトマニアであるということを認識し、出来る限り速やかに正しい対策を行うようにすることが求められます。
具体的には周囲の人に相談したりするなどして、外部の介入を招き入れるということが重要になります。この場合のストーカー対策は専門家の知見を取り入れることも非常に重要です。
ストーカー被害をひとりで抱え込まず、周りに相談し続けるのが最強の対処
ストーカー被害を一人で抱え込むというのは絶対に行ってはいけない方法です。
自分の勘違いかもしれない、勘違いだったら恥ずかしい…そのような考えは全て捨ててしまいましょう。
一人で抱え込むことなく周りに相談し続ける、またはSOSを出し続けるのが最強のストーカー対処ということになります。
この後ご紹介するような具体的なケース以外にも、あらゆるケースにおいて相手がストーカーでなおかつエロトマニアではないかと判断した場合には速やかに同僚や上司あるいは警察への相談を行います。
どうしてもストーカー対処に困った場合は、早めの警察への相談も視野に入れよう
執拗なメールの送信や電話、あるいは執拗な交際の催促などからさらに事態が深刻化し、待ち伏せなどの事案に発展することは、残念ながら非常によくあることです。
その他周囲の人に「自分があなたと付き合っている」かのようなことを吹聴し始めるなどの事態に発展してしまった場合には、ほとんどのケースにおいて自分一人で対処することができる範囲を超えてしまっています。
最悪な事態に発展してしまっては遅いため、このような状況でどういう形で対処したらいいかわからないといった場合にも、早めに警察への相談も視野に入れましょう。
具体的な目安としては「48時間以上ストーカーからの嫌がらせ行為についてずっと考えてしまい、精神的に疲れていると感じた時」には精神的な部分でも心配ですので、もう警察へ飛び込んでしまってもよろしいのではないでしょうか。
上司を飛び越え○○へ！？社内ストーカーを上席に相談した方がいいケースは？
場合によっては職場の中でストーカー行為が行われてしまうケースもあります。
実際に過去には会社の営業用の端末を使って脅迫めいたメッセージを送ってきたり、交際あるいは復縁を迫るメッセージを送ってきて警察沙汰になったというケースもあるなど、職場の中でのストーカー行為というのも非常に危険な、しかしよくある事案の一つです。
このような時には通常、直属の上司に相談すべきですが、場合によっては、直属の上司を飛び越えて社内の人事部であったり、あるいは上司よりもさらに上の上司に相談する方が良いケースもあります。
上司がストーカーの加害者または加担していると思われる時は人事部へ相談
本来絶対にあってはならないことですが、自分の直属の上司がストーカーの加害者であった場合、または何らかの理由で明らかにストーカーの加害者に加担していると思われる場合には、直属の上司に相談することによって情報が漏洩してしまい、思わぬ不利益を被る可能性があります。
また、場合によっては上司がその申告自体をもみ消すケースも考えられます。このような可能性が疑われる場合、決して直属の上司には相談することなく、そのまま会社の人事部へ相談をするようにしましょう。
あるいはセクハラなどに関する部署があればそちらへの相談でも構いません。とにかく、こういった場合には会社の中の別部署に助けを求めるようにする、というのが鉄則です。
直属の上司が取り合ってくれない場合は「上司の上司」に相談してOK
会社の中にストーカーの加害者がいると思われる場合、直属の上司にストーカー被害について相談したしても全く取り合ってくれなかったり、あるいはまるであなたの方に非があるかのような言い方をしてくるケースがあります。
そんな時はそれ以上その直属の上司の方と相談をしていても仕方がありません。身辺の危険が生じる前に、上司の上司に相談をするという選択肢を取るべきです。
その際には必ず一度は直属の上司と面談をしたという記録を持ち、可能であれば、その打ち合わせの際の録音データなども持って相談するようにしましょう。
取引先にストーカーがいる場合は、配置換えを人事部に要望してみよう
そして、お取引先様や自分が仕事で顔を合わせなければならない他の会社の従業員の方などにストーカーあるいはストーカーと思われる人がいるという場合、自分の担当を変えてもらったり、あるいは配置そのものを変えてもらうように人事部に要望してみるというのも方法の一つです。
もちろんステップとしては直属の上司に相談することが先決となりますが、通常こういった場合には直属の上司も組織防衛のために、あまりこういった部分には積極的ではないケースがほとんどです。
必要性があると感じた場合には、そのまま人事部に状況を正直に説明して相談を行うというのも方法の一つです。
ストーカー被害について損害賠償請求などを行う時には社内弁護士へ
そして、ストーカー被害については損害賠償請求や慰謝料請求などを行うことが出来るケースがあります。
現時点で法的手段に出るという覚悟を決めているという場合には、会社の中の社内弁護士に相談をするというのも方法の一つです。会社の規模にもよりますが、ある程度の規模の会社になると会社の中に弁護士さんがいるケースがあります。
また、社内弁護士という形ではなくても会社から弁護士さんを紹介してもらうことができるケースがあります。
弁護士さんはあなたの代理人になる法的な権利を有しています。つまりあなたの代わりに公式な手続きをしたり、様々な人と話をする権利を持っています。
まとめ
この様に、ストーカー被害というのは様々な所で起こりうるものです。そして、その相手が職場の関係者だったというケースも残念ながらあります。
もし今、こういった状況に置かれている場合には決して一人で抱え込まず、丸2日以上精神的に強いストレスを感じているという場合にはまず今回ご紹介したような対策を取った上で、すぐに外部に相談をするようにしましょう。
勘違いだったらどうしよう、相手に迷惑がかかってしまうのではないか、と考える気持ちも分かりますが、それよりも重要なのはあなたの身の安全です。
いきなり警察が難しければ、同僚や上司、場合によっては上司の上司などに相談するところから初めてみましょう。